さあ、ど～もこんにちは！ Traife365(とらいふさんろくご)のズーカーです。
「これじゃEVも普及せんわな！」
場所を選ばず、いつでもどこでも充電できるモバイルバッテリー。
スマホやパソコンといった電子機器が当たり前になった現在では欠かすことのできないアイテムですが、最近では電車やバス、航空機などでモバイルバッテリーの発火事故が多発しています。
このモバイルバッテリーに使用されているリチウムイオン電池はエネルギー密度が高い一方、特定の条件下で発火してしまい、公共交通機関などの限られた空間の中だと大変危険。
航空機内では2025年7月以降に国土交通省の要請で座席上の棚にモバイルバッテリーの収納を禁止するなど対策が進められています。
そんな中、経済産業省が10月21日にAnker Japanに対して行政指導というニュース。
Anker JapanはAnker(中国企業)製モバイルバッテリーを販売する日本法人で、2024年度の販売台数シェア1位の国内最大手。
今回のニュースは発火事故の多発で経済産業省が販売事業者に対して調査と指導に乗り出したというもの。
これを受けてかAnker Japanは2022年12月16日〜2025年10月21日までに販売した一部のモバイルバッテリー(約41万台)とリチウムイオン電池内蔵スピーカー(約11万台)の計52万台の自主回収を発表。
ちなみに回収対象外の製品については引き続き利用できるとのこと。
製造不備で発火の危険性があるモバイルバッテリーはメーカーが回収するということで一安心ですが、あちこちで発火事故のニュースを見るとEVにも影響が広がりそうです。
というのも手のひらサイズのモバイルバッテリーなら万が一発火した場合でもなんとか消火することはできますが、大容量リチウムイオン電池を搭載するEVは標準的な消火方法が確立しておらず、延焼を防ぎながら燃え尽きるのを待つのが現状のようです。
「そんなもん乗れるか！」
多くのメーカーが安全性の高い次世代電池の開発に乗り出していますが、とりあえずリチウムイオン電池搭載のEVなら見送りかな？
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