さて今回は、前回のブログ ”【Stay Home】お酒と動画を楽しもう！！ 無料動画サイト編” の続きで ”有料動画サイト編” です。 もうすぐ5月のゴールデンウィークが始まりますが、一部ではすでに大型連休に突入した方や来週からの方も。とはいえ緊急事態宣言中で5月6日まで(予定)は外出自粛で家で巣ごもりの方が多いかと思います。例年であればゴールデンウィークはどこも混雑で休んだ気がしませんが、今年はビール片手に自宅で映画・ドラマ三昧をしてみてはどうでしょうか？ 各社無料トライアル期間があるので、いろいろ試して自分に合ったサービスを選ぶ絶好の機会かもしれませんね。 では見てみましょう！！ １． U-NEXT USEN-NEXTホールディングスの子会社で動画配信サービスを展開する日本の企業。 31日間無料トライアル有 月額：￥2,189(税込) 料金がちょっとお高めですが日本古参の動画配信サービス会社でジャンルは豊富でコンテンツ数は恐らく国内No.1だと思われます。そしてうれしい31日間の無料トライアルがあります。 ２． hulu ウォルトディズニーの子会社で動画配信サービスを展開するアメリカの企業。日本では日本テレビ子会社のHJホールディングスが展開する。 2週間無料トライアル有 月額：￥1,026(税込) 幅広いジャンルをカバーしていますが、やはり日本のテレビ会社が展開するだけあり国内向けコンテンツはかなり充実していると思います。月額は動画配信サービス各社の中では中間の価格帯でしょうか。こちらも2週間の無料トライアルがあります。 ３． Netflix オンラインDVDレンタル・動画配信サービスを展開するアメリカの企業。日本では支社であるNetflix株式会社が展開する。 月額プラン ベーシック：￥880(税込み) 1台のデバイスで標準画質(SD) スタンダード：￥1,320(税込み)- 同時に2台のデバイスで高画質(HD)まで視聴可能 プレミアム：￥1,980(税込み)- 同時に4台のデバイスで超高画質(UHD-4K) まで視聴可能 ベーシックプランでは標準画質(SD)ですので大画面で見るには画質悪いですが、スマホやタブレットならそこまで気にならないと思いますし、スタンダードプランやプレミアム...

自粛ムードから緊急事態宣言へ 2月に入ったあたりでしょうか？日本でも新型コロナウイルスの国内感染が広がり人々が集まるような場所や各種イベントなどを避ける動きが広がり、ついに緊急事態宣言まで発令されました。外で食事したりお酒を飲みにいったり、テーマパークや映画館、ショッピングモールでお買い物など当分出来そうにありません。かといって一日中家に籠るのもストレスを感じてしまいます。 ”外出したいが難しい、家に籠るがストレスが溜まる”   なんだか もどかしい…。 こうなったら週末は家で昼間からお酒と動画配信サービスで楽しんではいかがでしょうか？今回は無料で楽しめる動画サイトをまとめてみました。 「無料で動画を楽しむならYouTube！！」いえいえ、世界は広いです。国内はもちろん日本ではあまり馴染みのない海外の人気動画サイトもピックアップしました。では見ていきましょう！！ 無料で楽しめる動画サイト １．国内ダントツNo.1  ”YouTube” 説明不要、誰もが知っている動画サイト。将来ないりたい職業No.1(YouTuber)になるほどの人気ぶり。最近では芸能人YouTuberも参入しさらに楽しさUP。巣籠り(外出自粛)でただ動画を見るだけでなく、これを機に自身で動画を投稿しYouTuberデビューするのもストレス発散になるかもしれませんね。 個人的にはYouTubeで主にキャンプやサーフィン、料理の動画を楽しんでいます。 PC:ブラウザ スマホ：iOS,Androidアプリ対応 Youtube ( https://www.youtube.com/ )：外部リンク ２．ヨーロッパで人気の ”Dailymotion” 日本ではあまり知られていませんが、ヨーロッパを中心とした人気動画サイト。「海外のサイトは不安」と思う方でも安心の日本語対応ですのでYouTubeと同じ感覚で楽しめると思います。個人的にはサーフィン動画楽しめるのでGood！！ PC:ブラウザ スマホ：iOS,Androidアプリ対応 Dailymotion ( https://www.dailymotion.com/jp ) ：外部リンク ３．中国で人気の ”Bilibili” ニコニコ動画(ドワンゴ)のように画面...

収まる気配の見えない現状 4月7日に日本政府は緊急事態宣言を発令し、今日で1週間が経過し1日の感染者数は日に日に増加しています。世界で突出した感染者数のアメリカや2番目に多いグループのスペイン、イタリア、ドイツに比べればまだまだ少ないですが、確実に増加ペースは加速しています。海外では都市封鎖や非常事態宣言などによって違反すれば罰則などの法的拘束力がありますが、日本の緊急事態宣言ではそれがない。あくまでお願いベースの協力要請でしかありません。ですので海外から「対応が遅すぎる」「罰則がなく軽すぎる」などの批判や疑問視も出ています。 仮に日本で(お店が営業していたとして)飲み屋やカラオケ、クラブなどでバカ騒ぎしても逮捕ということにはなりません。(社会的制裁は受けるでしょうが…) 3月下旬には東京・上野公園でのお花見風景を海外メディアが取り上げていましたが、自宅待機で外出制限があり違反すると罰則のある海外の人々にはどう映ったのでしょうか？4月14日時点での日本の感染者数でも海外に比べるとまだ少ないですが今後さらなる感染者増となるのか？それとも緩やかな感染者減となるのか？ 海外のコロナ対策をついて 日本では法的拘束力のない緊急事態宣言でしたが、海外ではどうでしょうか？ 過去にサーフトリップで訪れたことのある”7000以上の島からなる常夏の島国＝フィリピン”。新型コロナウィルス感染拡大により3月17日にフィリピン最大の島であり政治・経済で重要な位置を占めている『ルソン島』で外出・移動禁止を発令。 食料品購入の場合を除き原則外出禁止 居住区域以外への移動禁止 外出・移動禁止を発令後、外出する人は激減し多くの企業は操業を休止。しかし4月1日に首都マニラでは食料配給を求めるデモが発生し混乱の様子。当初の予定を延長し4月30日まで続ける決定を発表しました。そんな中ドゥテルテ大統領は今回の措置を破った場合には警官らは射殺も辞さない事態が有り得ると国民に警告し、軍や警察に対し自らの命が脅かされた場合は射殺しろと命令。4月2日にはアグサンデルノルテ州ナシピットで男性に対しマスクの着用を求めたところ刃物を持って検問所の警察官らに襲い掛かったため射殺。 次は ”自然の宝庫で世界中のサーファーが集まる人気のサーフトリップ先”中米コスタリカ。3月...

1世帯あたり20万円の方向で検討が進んでいましたが… 日本政府が4月3日新型コロナウイルスの拡大により一定の水準まで収入が減少した世帯に30万円の現金給付というニュース。当初1世帯あたり20万円の方向で検討が進められていましたが、1.5倍の1世帯当たり30万円。 1世帯あたり30万円の現金給付と聞くと「おっ、30万円も！」。新型コロナウイルス影響前なら驚きですが、今後更なる影響拡大により企業の倒産ラッシュや大量解雇の不安を考えると30万円ではちょっと不安。リーマンショック後の2009年の定額給付金では1万2,000円(若年者・高齢者2万円)でしたので、今回の現金給付はその25倍の額(全国民1人あたり1万2,000円と1世帯あたり30万円では単純に比較できませんが当時の定額給付金をどうやって受け取り、何に使ったのか正直全く覚えていません) 今回の1世帯あたり30万円の現金給付はそれだけ経済に大打撃の可能性を考えているのでしょう。 現金給付のポイントとは？ 1世帯あたり30万円 新型コロナウイルスの影響により収入が減っていること 収入減を証明する書類を提出する 減収後の月収が一定水準を上回る世帯は除外 給付金は特例措置として非課税 申請は市町村が窓口 とし、今後与党と調整をするようです。 問題はここからで詰めの調整で中途半端な条件により『1世帯あたり30万円』が一人歩きし、給付が受けられない世帯や減額された給付により不満が爆発しそうな予感がします。特に単身者では生活資金が少なくても暮らせるため基準が厳しいようです。そして申請は市町村が窓口なので役所に殺到しさらなる集団感染の可能性も。 対応の遅れや不満により窓口でトラブルになる気がするのは私だけでしょうか？ 「給付はなるべく早期に」と言っていますが、現状では『都市封鎖』や『緊急事態宣言』の可能性のある中、もし外出規制がされた場合どうやって窓口まで申請すれば良いのでしょうかね。このあたりの混乱も予想されます。また現金給付に便乗した『詐欺』も増えていくと思われます。新型コロナウイルスとは別の混乱にも私たちは対応していかなければいけませんね。 一番は現金給付より解雇の不安なく、いつも通りの収入が確保できれば良いんですけど…。

見えない敵に対する不安 先日、東京都知事の緊急会見で”ロックダウン(都市封鎖)” や ”オーバーシュート(感染爆発)”、”パンデミック(世界的大流行)”、”クラスター(感染者集団)”などのカタカナ連発で危機感が全く伝わらないし、逆に余計な不安が増してしまう会見に感じてしまいました。正しく危機感が伝わらないと安易な行動で感染者が激増してしまいますし、余計な不安が増すとスーパーなどで食料品やマスク買い占めなどの混乱が生じてしまいます。正しく伝える難しさなのでしょうか？ ちなみに英語圏で”オーバーシュート”を感染爆発の意味で使っても理解されないかもしれないようです。(医療の専門用語ではないのでしょうか？) そんな見えない敵に不安を抱いても仕方ないので、データで考えてみます。 データから見えない敵を知る データは厚生労働省の報道発表資料から国内事例を参照します。(クルーズ船事例、空港検疫、チャーター便帰国者事例は除く) このデータから少しでも不安が晴れれば…。さあ見ていきます。 １．厚生労働省が発表した3月29日12:00の時点までの国内発生状況 PCR検査実施人数 26,401名 国内感染者数 1,647名 参考までに『Our World in Data』で世界各国のPCR検査実施件数(3月20日グリニッジ標準時18:00)を調べると韓国約31万件、ドイツ約16万件、アメリカ10万件、イギリス約6.4万件、フランス3.6万件。 実施人数だけを見ると日本は確かに少ない。ただし検査を多く実施すれば良いわけではなく、これにより医療崩壊を招く恐れやPCR検査結果のバラつきもあるようなので、日本では医師が必要と判断した場合のみ実施しているようです。このあたりは各国対応が違いますね。 ２．国内感染者1,647名の内訳 有症状者：1,352名 無症状者：162名 症状有無確認中：133名 このデータはPCR検査時の【症状あり】【症状なし】の人数で症状有無確認中133名を除くとPCR検査時では約1割の方が無症状というわけですね。つまり本人が感染していることに気づいていないので周りに多くの無症状感染者がいるかもしれませんし、自分自身が感染している可能性もあるので各々が考える必要があります。 ３．国内感染者1,647名の入退院...

航空業界の現状 これまでアジアを中心に旅をし、日本の出発地として成田空港を利用。毎回ピークシーズンを避けた旅行プランを計画してきましたが、それでも空港が混雑し遅延が多く発生した状況もあれば比較的空いていてスムーズな出国が出来た時もあり、様々な状況の成田空港を見てきたと思います。また旅行以外にも旅の雰囲気を味わいに成田空港に遊びに行くこともありました。 つい最近では2019年の11月下旬から12月初旬まで約2週間の マレーシア・シンガポール旅行 で成田空港を利用しました。この時はまだ新型肺炎の流行はなかったので平日でしたがチェックインカウンターは多くの旅行客で混雑していましたし、レストランやカフェ、お土産店でも…。 ところが1月には中国武漢が封鎖され日本でも最初の新型コロナウイルス感染者が確認されました。そして2月には日本国内でも新型コロナウイルス感染者が増加し、2月27日に政府が来月2日から全国すべての学校を臨時休校とするよう要請する考えを示しました。このあたりから新型コロナウイルスに対する深刻度が増したように思います。3月に入り日本国内の大型イベントが次々に中止になり、また世界各国が入国制限や行動制限の措置を取るようになりました。 これにより日本国内外の『人の動き』が鈍り、航空業界は運休、減便を余儀なくされ日本旅行業協会は3月に取り扱う国内・海外旅行の金額が前年同月比69％減の1441億円を予測、国内航空会社でつくる定期航空協会は2月～4月の減収が約3000億円に膨らむ見通し、ANA(全日空)は5000人の客室乗務員を一時的に休業させる方針で新型肺炎の影響がとても大きいようです。 そうした航空業界の現状を確認するため休日の成田空港に行ってきました。 展望デッキに子供の姿なし！！  閑散とした第1、第2ターミナル 今回、成田空港に行ったのは3月22日の日曜日。屋外にある展望デッキはまだ寒いですが例年だと休日には子供たちの姿が多く見られましたが、この日は航空ファンが数人写真を撮っているくらいでした。この日はかなりの強風でしたので「たまたまなのかな？」と…。 展望デッキを出てレストランエリアに向かいます。レストランは営業していましたが、お昼の時間帯なのにどの飲食店も『お客なし』または数組ほどで閑散としていました。...

新型肺炎に効果あり 抗インフルエンザ薬『アビガン』 3月17日に中国政府は臨床試験で、富士フイルム富山化学が開発した抗インフルエンザ薬『アビガン』の治療効果を確認し、今後医療現場で新型肺炎の治療薬として採用する方針を発表しました。この発表によって新型肺炎に対する不安が多少和らぎそうな明るいニュースです。 この『アビガン』について調べると 抗インフルエンザ薬(新型インフルエンザ治療薬) 他の抗インフルエンザ薬が"効かない"又は"効果が不十分"の場合にアビガンをインフルエンザ対策として国が判断した場合にのみ患者への投与が検討される医薬品 つまり新型肺炎のために開発されたものではなく使用については厚生労働大臣から要請を受けて製造・供給を行うとしています。 また使用については 高齢者では観察しながら投与すること 妊婦には投与しない(催奇形性の可能性) 小児等に投与経験がない などの注意が必要で、この他に様々な副作用があるのですべての患者に投与できるわけではないようです。 このようなことから中国では新型肺炎の治療薬として採用する方針ですが、一方韓国では臨床的根拠が十分でない、副作用も深刻として導入をしない方針を決定しました。確かに新型肺炎はここ数か月の事ですし、アビガンを新型肺炎患者に投与した場合の臨床データなどは十分ではないと思うので、このあたりは各国判断が分かれるようです。 なぜ新型肺炎に抗インフルエンザ薬？ 新型肺炎を引き起こす新型コロナウイルス。コロナウイルスには一般の風邪として知られているものとして４つ、そして重篤化するSARSコロナウイルス、MERSコロナウイルスがありますが、SARS(重症急性呼吸器症候群)は2002年に広東省で最初の患者が報告され主にアジアで流行。MERS(中東呼吸器症候群)は2012年にサウジアラビアで最初の患者が報告され主に中東で流行しました。 現在新型コロナウイルスの治療薬やワクチンはありませんが、今までに開発された薬の用途を変えて効果があるかどうかの(新型肺炎患者に対して抗インフルエンザ薬や抗HIV薬などで効果があるか)臨床試験は始まっていて、SARSやMERSの流行時にもこういった試験や研究はされていたようです。そして今回中国では抗インフルエ...